保険適用と自費診療の不妊治療

「 不妊治療は非常にお金がかかる 」 と思われていますが、実際にどれくらいの費用がかかってくるのでしょうか?
まず不妊治療には、健康保険が適用されるものと適用されないものがあります。
健康保険が適用されるのは、
タイミング法と排卵促進剤。
人工授精以降の高度な不妊治療は自費となってしまいます。
いちばん最初にかかってくるのが基本的な不妊検査の費用で、これが2〜3万円と言われています。
次に行われる、タイミング法の指導は保険適用で負担額が1000円程度。
飲み薬の排卵誘発剤 「 クロミッド 」 を使用すると、1周期に5錠の服用で1ヶ月約200円。
排卵誘発剤の注射を受けた場合は、1日に2000円程度です。
この先の治療からが自費診療となります。
高度不妊治療は自費診療

人工受精から先の高度不妊治療は、
自費診療となってしまいます。
東京のある不妊専門クリニックの料金表を参考に、各治療法がどれくらいの費用がかかるものなのか見てみましょう。
「 洗浄濃縮人工授精 」 が22万〜26万円。
「 体外受精 」 は、必要な処置にかかる費用を合算した合計金額が28万5400円。
その内訳は、2個までの採卵手術で13万4000円、精子処理で7万1400円、
培養で3万8000円、新鮮胚移植で4万2000円となります。
「 顕微授精 」 になると、体外受精の内訳のひとつ 「 精子処理 」 に、卵子処理と顕微受精処理の料金が加算され、15万7500円となり、合計金額は37万1500円。
これはあくまでも基本料金で、採卵数が多ければ採卵費用が上乗せされ、胚を凍結させた場合は受精卵1個につき2万1000円、というように、どんどん費用が加算されていきます。
各医療機関での費用を平均的に見ると、体外受精で20万円〜40万円、
顕微受精で30〜50万円くらいの費用がかかると言われています。
これは1回につきかかる費用で、なかには10回以上の治療をする人もいるというのですから、莫大な費用がかかってしまうことになります。
医療機関によって違う費用

人工授精から先の高度不妊治療は 「 自由診療 」 といって、各医療機関が自由に料金を設定できる治療です。
そこで医療機関によって、
治療費に大きな差が出てきます。
一般的に大学病院などでは、比較的安く不妊治療を受けられると言います。これは、大学病院などの大きな病院では、治療費に人件費や設備費、土地代などが反映されにくいからです。
しかし個人クリニックだと、これが顕著に治療費に反映されてきます。
だからといって一概に安いから大学病院が良いとも言えず、個人クリニックにはきめ細やかな対応をしてもらえるという利点もあります。
個人クリニック間でも価格の差はありますが、
安いクリニックだと技術が落ちるということも言えません。
また費用の上で気をつけたいのが、
「 ネットなどの価格表を見て想像していたよりも、実際にはとても多くかかってしまった 」 という事態です。
基本費用に諸費用がどれだけ加算されていくのか、
しっかりとした見積もりと、納得のいく説明をしてくれる病院を選ぶことも、病院選びの上で重要なポイントです。
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