3人の実子と、カンボジア、エチオピア、ベトナムからの養子と共に、

映画のPRのために来日したことが話題となりました。

ハリウッドスターでなくても、欧米では養子を迎えることが多いようですが、

日本での養子縁組のイメージは、跡継ぎとするため、遺産対策など、

「子どもを養育するため」の制度とはかけ離れたものがあります。

また、養子を迎えるにあたっても、

欧米のように、他の国から迎えるということは、ほとんどないように思われます。

37歳で結婚した、友人のI子さんは、

「子どもは授かりもの。縁がなければ養子を」と言っています。

不妊治療にトライした後、子どもを持つということに、養子を迎えるという選択肢もあるのではないでしょうか？

養子について少し考えて見たいと思います。

男性はお腹を痛めることができないからこそ、

女性よりも複雑な「子どもが欲しい」という気持ちを持っているのではないでしょうか？　

男性側が「子どもが欲しい」と願っても、

女性のほうがNOと言うケースも増えつつあります。

女性が男性と同じように仕事をすることは、今では珍しくありませんが、

「出産がキャリアにひびかない」とはっきり言える職場や職業は、まだまだ少ないのが現状です。

キャリアと出産を天秤にかけて苦しむ、働く女性がたくさんいます。

しかし、働くことも、生むことも、生きる上での大きな喜びです。

女性だからといって、仕事と出産に優先順位をつけて、

どちらか一方を選択しなければならないというのは、ヒドイ話です。

鍼灸治療の見地では、不妊は高い効果が見込める分野とされています。

2002年にドイツと中国の合同研究チームが、鍼灸治療が不妊症の改善に効果があると、

アメリカの生殖医療学会誌で報告しました。

調査は、人工授精を受ける160人の女性を対象に行われ、2つのグループに分けて、

一方に鍼灸治療を施したところ、鍼灸治療をしていないグループの妊娠率が26.3％だったのに対し、

治療を行ったグループは42.5％でした。

人工授精の妊娠率は、高くても3割とされている中、これはかなり高い数字です。

鍼灸がなぜ不妊症に効果があるのかは、

今でも明らかにされていませんが、不妊症にとって悪いものではないようです。

すでに不妊治療の専門クリニックの中には、治療の一環で鍼灸を取り入れているところもあり、

個人でも人工授精や体外受精と同時に鍼灸院に通っている人が多くいます。

初診時に行われるのが、超音波検査です。

これは、超音波を利用して、体の中の様子をモニターに映し出すもので、

内診をした後に膣内に装置を入れて行います。

子宮筋腫や卵巣嚢腫を見つけるには最適の方法です。

また、さまざまな血液検査も行われます。

血液検査で調べるのは、妊娠に関係するホルモンのバランスと抗体、

感染症などについてです。

妊娠に関係するホルモンには、

「FSH、LH」、「プロラクチン」、「エストロゲン」、「プロゲステロン」、「甲状腺ホルモン」などがあります。

これらのホルモン量を測定することで、卵巣の働きは正常か、妊娠に影響を与えている腫瘍はないか、

妊娠しづらい体になっていないか、などを知ることができます。

また、血液検査では、抗精子抗体の有無も調べることができます。

これは精子を攻撃する抗体で、女性だけでなく男性にも持っている人がいます。

女性にこの抗体がある場合は体外受精を、男性が持っている場合は顕微授精を行うことが多いようです。

その主な原因は加齢とされています。

晩婚化が進み、ひとり目を産む年齢も高くなっていることから、

ひとり目の子どもが3歳くらいになって手がかからなくなり、

二人目が欲しくなったときには、妊娠しづらくなると言われている35歳を超えている――

という状況になってしまうのです。

ひとり目を不妊治療で妊娠した人は、二人目も同じ方法が施されることが多いそうです。

ひとり目を体外受精で授かり、そのときの受精卵を凍結してある人は、

その胚を使用して二人目も体外受精を行います。

ひとり目を自然妊娠で出産した人が不妊治療を受ける場合は、ひと通りの不妊検査を行います。

不妊治療を受けられないという日本産科婦人科学会の定めたガイドラインがありましたが、

2006年に改正され、現在では事実婚のカップルでも不妊治療を受けられるようになっています。

しかし、自治体が定める特定不妊治療助成金の中には、法律上の夫婦のみを対象としていて、

事実婚のカップルは受けられないものもあります。

日本には人工授精や体外受精などに関する法律がありません。

そこで、ほとんどの病院が学会のガイドラインに則って、治療を行っています。

しかし、代理出産や非配偶者間の人工授精など、

学会のガイドラインがNOと言っている治療を行っている産婦人科も、ごく少数ですが存在します。

これらの治療は、日本国内で行われていなくても、

渡米して行うなど、水面下では進められてきたことだと言います。

代理出産や非配偶者間の人工授精には、簡単には割り切れない、倫理の問題が付き纏うのです。

体外受精で1回につき20万～40万円、顕微授精では30万～50万円もかかると言われている不妊治療の費用は、

治療を受ける人にとって大きな負担となってしまいます。

費用がかかりすぎて、治療を断念したという話も珍しくありません。

そこで、各自治体では、不妊治療の助成金を設定しています。

行った不妊治療が、助成を受ける自治体の定める条件に該当した場合、

治療にかかった費用の一部が支給してもらえる制度です。

東京都の場合を例にあげて見てみましょう。

東京都の場合、1年度あたり治療2回まで、通算5年度までの申請が可能です。

1回の治療につき10万円まで支給されます。

都内に住所のある、体外受精及び顕微授精を受けた、法律上の夫婦が対象となります。

特定の不妊治療でしか妊娠の見込みがない、

もしくは極めて少ないと医師に診断され、都内・または都外の指定医療機関で不妊治療を受けていることも条件となります。

また、申告日の前年の夫婦合算所得額（給与所得控除額などを差し引いた額）が730万円未満の人が対象です。

と思われていますが、実際にどれくらいの費用がかかってくるのでしょうか？　

まず、不妊治療には健康保険が適用されるものと、適用されないものがあります。

健康保険が適用されるのは、タイミング法と排卵促進剤。

人工授精以降の高度な不妊治療は自費となってしまいます。

いちばん最初にかかってくるのが、基本的な不妊検査の費用で、これが2～3万円と言われています。

次に行われる、タイミング法の指導は保険適用で負担額が1000円程度。

飲み薬の排卵誘発剤「クロミッド」を使用すると、1周期に5錠の服用で1ヶ月約200円。

排卵誘発剤の注射を受けた場合は、1日に2000円程度です。

この先の治療からが自費診療となります。

これがうまくいかない、もしくは採精した段階で精子の動きが悪かった、重度の乏精子症や精子無力症、

卵子の外側を覆う透明帯が固い、といった場合には

「顕微授精」という方法がとられます。

これは、採精した精子から動きの良いものをひとつ選び、卵子に注入して受精させ、子宮に戻す方法です。

受精させた後、2日培養させて子宮に戻しますが、

もっと培養期間を長くして、自然妊娠で子宮内膜に着床する寸前の「胚盤胞」と呼ばれる状態まで育ててから、

戻す場合もあります。

これを「胚盤胞移植」と言います。

顕微受精で最も危惧されるのは、男性側の染色体異常や遺伝子異常が現れる可能性が高いということです。

異常が現れるのは、性に関する染色体や遺伝子がほとんどで、

これは不妊を抱える男性に性染色体や遺伝子の異常を持っている人が多いからだと考えられています。

はっきりとこの２つの違いを認識している人は少ないのではないでしょうか？　

簡単に言うと、

人工授精が“排卵に合わせて精子を子宮内に注入する方法”、

体外受精は“採取した精子と卵子を受精させてから子宮に戻す方法”

となります。

体外受精は精子と卵子を一緒の容器に入れるのみで受精させる方法で、

ドキュメンタリー番組やドラマなどで目にする、ひとつの精子を選んで、卵子の中に注入して受精させる方法は、

「顕微授精」といって体外受精よりもひとつステップアップさせた方法です。

不妊治療では、より自然な方法の人工授精のほうを先に行い、

結果が出なかった場合、体外受精にステップアップしていきます。